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DCF法の基礎
DCF法の概要
DCF法を簡単に説明すると、ある資産を経済的に支配することで将来にわたりキャッシュを得ることができる場合、 将来の各期における予測キャッシュフローを現在価値に引きなおし、 合計した価格をもって資産価値とする考え方です。

現在価値に引きなおす目的は、 同額のキャッシュでも、 現在とn年後ではその価値(時間的価値)が異なり、この違いを調整するため予測期間のキャッシュフローを一定の割引率(資本コスト)で現在価値に割り戻すことにあります。

ここで、時間的価値の必要性について例を使って説明すると、

投資額:3,000万円
予想回収期間:3年
キャッシュフロー:毎年1,050万円
資本コスト(割引率):5%

時間価値を考慮しない場合の投資可否
1,050万円×3年=3,150万円
投資額3,000万円を超えているので、“投資可
または、
3,000万円÷1,050万円≒2.857年
プロジェクト期間の3年で回収できているので、“投資可”
なお、上記のように回収期間で投資判断をする方法を 回収期間法 と言います。
時間価値を考慮した場合の投資可否
1年目 1,050/(1+0.05) ≒1,000万円
2年目 1,050/(1+0.05)2≒952.38万円
3年目 1,050/(1+0.05)3≒907.03万円
合計額=1,000万円+952.38万円+907.03万円=2,859.41万円
現在価値合計が2,859.41万円で、投資額の3,000万円を超えていないので、“投資不可”
このように時間価値を考慮する場合と考慮しない場合とで、投資の可否判断が異なるケースが出てくるため時間価値を考慮して評価することが重要となります。
DCF法の長所
1. 将来的に創造される価値を想定している(ビジネスプランを反映させやすい)
「コスト・アプローチ」「マーケット・アプローチ」ともに、 過去の数値や指標を基に価値を算出するため、“今後このようになる”“今後このように推移する”といった期待値を考慮した算出の仕方ではありません。M&Aでは、 将来性や シナジー効果 を見込んで行うケースが多くありますが、 このような将来的に創造される価値を想定しているケースに適しているのがDCF法であり、 将来を見据えているわけですから、 将来計画であるビジネスプランを反映させやすいとも言えます。
2. 売上や利益より実態を映し出しやすいキャッシュフローを使用している
売上や利益は、 会計処理の変更(企業会計原則では複数の会計処理が認められる場合、 正当な理由があれば会計処理の変更ができます)など、経営者の恣意性が介入しやすいのに対してキャッシュフローは恣意性が介入しにくく、事業実態を映し出すのに優れています。
3. 価値評価以外の場面でも応用がきく
DCF法は、単なる価値の評価方法としてだけではなく、 減損会計での減損の認識の場面や、 金融機関の貸倒引当金の算定の場面、 資産の証券化や債権買取など各種資産の プライシング の場面、 投資に対する事業性評価など、 様々な場面で使用されます。 DCF法の基本的な考え方を理解していれば、様々な場面で応用ができる非常に便利な方法です。
DCF法の短所
1. 将来計画の作り方によって価値が大きく変化する
DCF法は、将来生み出される収益によって価値が算出される方法です。 しかし、将来の収益は予測するしかありません。予測ですから過去の実績や数値のように確定したものではないため、DCF法は価値を自由に操作しやすいという欠点があります。 したがって、 DCF法の利用に際しては、信頼性の高い将来計画を専門家によって作成してもらうことが必要となります。
2. 売上や利益より実態を映し出しやすいキャッシュフローを使用している
上で述べたように、DCF法は価値を自由に操作できるという欠点があるため、税金上の公平さという観点から問題が生じます。 従って、相続評価の場合にはDCF法による評価は適当ではありません。。
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